環境活動バックナンバー - CSR - 三菱 mitsubishi.com

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環境活動バックナンバー

2013年6月

旭硝子のグループ会社であるAGCフラットガラス・タイランド社は、マングローブの植林や稚魚の放流など、生物多様性保全や地球温暖化問題に貢献する活動を2003年に開始。
2010年末からは、カンチャナブリ県にある充足経済研修センターの支援を開始。1,000本を超えるマングローブを同センターに提供し、従業員による植林を実施しました。また、ＡＦＴ社の工場があるサムットプラカーン、チョンブリ、ラヨーンの3県では、各地域で問題となっている土地の荒廃防止を目的に、2011年にタイ工業連盟のガラス部会と協働で約500本のマングローブを植えました。さらにＡＦＴ社は、教育や公共利用を目的として、ハーブや希少種の植林も行っています。こうした希少種のほとんどは、経済的価値を認められていなかった現地種であり、種の絶滅を防ぐ意図もあります。

写真：植林に参加した従業員

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2013年4月

三菱地所は、「エコッツェリア※1」内に開設した「次世代低炭素型技術実証オフィス」で、「LED知的照明システム」と「輻射空調システム」を世界で初めて複合導入しました。2年度にわたり実用普及化へ向けた実証実験を同志社大学と千葉大学と共同で実施。オフィスにおいて、個々の仕事環境に合わせた証明の最適化制御と、ムラの無い輻射空調システムとの連携により、利用者に我慢を強いずに、32％以上の大幅な低炭素化を実現できました。この実績が評価され、2012年8月、内閣府による「第10回産学官連携功労者表彰※2」で環境大臣賞を受賞しました。

写真：表彰状を手にしたトライスCEO

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2013年2月

三菱地所は、「エコッツェリア※1」内に開設した「次世代低炭素型技術実証オフィス」で、「LED知的照明システム」と「輻射空調システム」を世界で初めて複合導入しました。2年度にわたり実用普及化へ向けた実証実験を同志社大学と千葉大学と共同で実施。オフィスにおいて、個々の仕事環境に合わせた証明の最適化制御と、ムラの無い輻射空調システムとの連携により、利用者に我慢を強いずに、32％以上の大幅な低炭素化を実現できました。この実績が評価され、2012年8月、内閣府による「第10回産学官連携功労者表彰※2」で環境大臣賞を受賞しました。

※1：三菱地所が2007年5月に大手町・丸の内・有楽町地区の環境戦略拠点と位置づけて新丸の内ビル10階に開設したもの。

※2：大学、公的研究機関、企業等の産学官連携活動において大きな成果を収め、また先導的な取り組みを行うなど、産学官連携の推進に多大な貢献をした優れた成功事例に対してその功績をたたえる。そして、日本の産学官連携のさらなる進展に寄与することを目的とする。

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2012年12月

三菱商事は2005年から「サンゴ礁保全プロジェクト」に取り組んでいます。その活動の一環として、国際シンポジウム「サンゴ礁保全と生物多様性サンゴと海の生き物との共生～いま私たちができること～」を、8月31日に開催しました。これは、サンゴ礁や海洋生物研究の必要性およびこれまでの成果を多くの人々と共有しようというのが目的。当日は、サンゴ礁研究者や生物学者らによるパネルディスカッションやトークショーが行われました。いずれも、それぞれの切り口からサンゴ礁の実態や海をめぐる諸問題、環境保全の在り方などの内容が語られ、会場に集まった約500人の参加者は興味深く耳を傾けていました。

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2012年10月

三菱重工業が、カナダのマニトバ州で州政府および現地大型バスメーカーのニューフライヤー・インダストリーズ･カナダ、マニトバ電力およびレッドリバーカレッジと共同で開発を進めてきた電気バスの実証車両が完成し、現地で一般公開されました。同社の電力保持特性に優れるリチウムイオン二次電池パックを搭載したもので、今後は、同州都ウィニペグ市内の公道において2年間の走行試験を実施します。このプロジェクトは、同社が2010年12月に同州政府と締結した、先進的な低炭素社会づくりのための協業の覚書（MOU）に基づくものです。

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2012年8月

東京海上日動火災保険は、2012年3月より、公益財団法人オイスカが進める「海岸林再生プロジェクト」を支援しています。本プロジェクトは、東日本大震災に伴う津波で被害を受けた宮城県仙台平野の海岸林再生に加え、農地回復や雇用創出を通じた地域振興を目的としています。同社では、これらの目的が1999年から取り組むマングローブ植林事業の理念「地球環境保護」と「地域社会への貢献」にも合致することから本プロジェクトに賛同し、1,000万円の寄付とともに、社員等によるボランティア活動（予定）など、経済的・人的支援を行っていきます。なお、3月の同社主催「Green　Gift コンサート」の会場では、本プロジェクトへの募金活動も実施しました。

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2012年6月

三菱自動車のタイにおける生産・販売会社ミツビシ・モーターズ・タイランド（MMTh）は、2012年2月14日にタイのNatural Energy Development Co.,Ltd.（NED社）と新世代電気自動車『i-MiEV』の実証試験に関する覚書を締結。NED社は、タイ中部のロッブリ県に太陽光発電所を開発中で、完成すると発電量は73MWと世界最大級となります。MMThは、2010年12月にタイ政府と実証走行試験に向けての共同研究に合意し、すでに電力会社や石油会社と実証走行試験を実施しています。今回新たにNED社とも覚書を締結し、新エネルギー普及に積極的に取り組むタイにおいて、EV普及に向けた具体的な検証をさらに進めていきます。

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2012年4月

キリンホールディングスは、CDP※¹（Carbon Disclosure Project）主催による日本国内の時価総額上位500社(Japan500)を対象とした気候変動に対する戦略と温室効果ガス排出量に関する調査で、トップの開示スコアを獲得し、開示最優秀企業に選定されました。2011年においては、全世界約6000社の先進企業が対象で、そのうちの日本企業500社を対象とした調査の中で、同社は最高得点となる96点を獲得。キリングループのこれまでの環境活動や環境経営情報開示に対する積極的な取り組みが評価されました。

※¹：CDPは、2000年に発足した同名の非営利団体（本部英国）。合計資産総額が71兆米ドルに達する世界551社の機関投資家や金融機関が連名で、世界の主要企業に対して気候変動に対する戦略や温室効果ガスの具体的な排出状況などの情報開示に関して調査。その結果を分析し、100点満点で評価して投資家へ開示しています。

写真：「CDP 2011 日本報告会」（2011年11月7日、東京）において、開示最優秀企業として挨拶を述べた中島常務取締役

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2012年2月

ニコンは、子どもたちの環境保全の意識を育むために、国連環境計画（UNEP）、地球環境平和財団（FGPE）及びバイエル社と「国連子供環境ポスター原画コンテスト」を毎年共催しています。世界の共通語である絵を介し、世界の子どもたちからの「地球を守ろう！」というメッセージを、民族や言葉の壁を越えて世界中の人々の胸に伝えることを目的としています。2011年が国連の定めた「国際森林年」ということもあり、20周年を迎えた今回のテーマは、「森のいのち・・・生物多様性　生き物たちが支えあう豊かな森を守ろう！」でした。世界99カ国・606,996点の中から63点の入賞作品が選ばれ、表彰式には上位入賞者7名が招待されました。第21回コンテストのテーマは「グリーンコミュニティ（みどりの社会）地球環境にやさしい社会を作ろう！」です。ニコンは引き続き、子どもたちの絵画を通じて地球環境保全の重要性を伝えてまいります。

写真：キャプション1：2011年9月27日、インドネシアのバンドンで表彰式が実施された

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2011年12月

日本郵船は、米カリフォルニア州ロサンゼルス港よりClean Air Action Plan Air Quality Awards※1において大気汚染物質削減対策への積極的な取り組みが評価され、初めて表彰を受けました。同社運航のコンテナ船は、ロサンゼルス港停泊中には陸上電源※2を利用することなどで2010年度は大気汚染物質である窒素酸化物(NOx)および微粒子（PM）の排出量を、対策をしなかった場合に比べて約24%※3削減。カリフォルニア州の大気汚染防止規制を先取りして順守していることが高く評価されました。また、同社自営のコンテナターミナルであるYusen Terminals社（YTI社）は、大気の質を改善する先進的な取り組みが評価され、３度目の受賞となりました。

写真：YTIにて陸電供給中のNYK ATLAS

※1：ロサンゼルス港とロングビーチ港内の大気質を改善するため、積極的に取り組んでいる事業者（テナントやオペレーター）の功績を毎年、両港が表彰するもの

※2：船の接岸中に船内の発電機を止めて、陸上電源から必要な電力の供給を受けることで、大気汚染物質の排出量を削減できる

※3：カリフォルニア州大気資源局による計算値

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2011年10月

三菱商事は、1990年より「熱帯林再生実験プロジェクト」を開始。これまでマレーシア、ブラジル、ケニアの熱帯林地域において継続的に活動しており、2011年から5年間、新たにインドネシアでプロジェクトを実施する。スカブミ県カドゥダンピット郡スカマジュ村の住民により耕地化された県有地40haと国立公園内10haの植林活動を通じて、洪水や土砂崩れ等自然災害軽減と水源地保全を目指すと共に、農民のエンパワーメントによる地域住民の経済基盤の強化と住民及び学校に対する環境教育によって住民の環境保全意識の高揚に努めることで、地域住民が森と共生できる環境づくりを目指します。

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2011年8月

三菱化学および三菱樹脂は、アルミ樹脂複合板「アルポリックR」に薄膜太陽電池を組み合わせた建材一体型太陽電池「アルポリックR／ジオアR」（ALPOLICR/gioaR）を発売します。「アルポリックR／ジオアR」は、アルポリックRにアモルファスシリコン型薄膜太陽電池を樹脂ラミネート加工した建材一体型太陽電池。アルポリックRの特長を活かして、ビルの壁面など各種建物の外装材として幅広く使用でき、建物の屋上・屋根など水平面のみならず、垂直面である壁面も太陽光発電に有効活用可能です。この「アルポリックR／ジオアR」によって、従来よりも建材や作業工程が軽減でき、トータルコストの削減につながります。

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2011年6月

日本ユネスコ協会連盟と、MUFGグループ企業（三菱東京UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券）および三菱UFJ環境財団は、2008年度から5年間、主に小学生を対象とした環境教育プロジェクト『守ろう地球のたからもの』を実施。その一環として、自然に親しみ、自然の美しさ・大切さを知ってもらおうと「みどりの絵コンクール」を開催しており、毎年全国から3万人近い児童が応募してくれています。絵画10点につき1本の割合で世界遺産白神山地周辺地域に植樹を行い、植樹証明書を学校宛に送り、コンクールの最優秀賞に選ばれた子どもたちを白神山地周辺の植樹ツアーに招待しています。

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2011年4月

   三菱自動車工業は、タイ政府と電気自動車（EV）の実証走行試験に向けての共同研究の実施に合意。タイでの生産・販売会社である、ミツビシ・モーターズ・タイランドを通じて、新世代電気自動車『i-MiEV』の将来的な市場導入に向けた取り組みを開始いたします。
   一方で、タイ政府は、工業省の指揮のもと、関係省庁との横断的な組織を発足させ、EVプロジェクトを推進していきます。
   タイ工業省は、このEV共同プロジェクトのスタートにより、『i-MiEV』を用いて、タイでのEVの受容性、市場性を調査する他、ユーザーサポートシステム、充電インフラの拡充など、EV普及に向けた具体的な検証を進めていきます。

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2011年2月

三菱重工業は、地球温暖化防止に大きく貢献する、新しいNew Panamax型※コンテナ船の概念設計を完了した。空気を船底に送り込み、泡の力で船舶と海水の摩擦抵抗を低減させる独自の「三菱空気潤滑システム（MALS：Mitsubishi Air Lubrication System）」を核に、最新鋭の高効率な船型や推進機関などを採用して、従来船型に比べCO2の排出量を35％削減する。新コンテナ船の呼称は「MALS－14000CS」で、MALSを搭載したコンテナ積載量1万4,000個（20フィートコンテナ換算）のコンテナ船（Container Ship）を表している。

※　New Panamax型 = 2014年に拡張工事の完了が予定されているパナマ運河を通過できる最大船型であり、主寸法は長さ366.0m、幅48.8m、喫水15.2m。従来のPanamax型は長さ295.0m、幅32.2m、喫水12.0m。

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2010年12月

    JX日鉱日石エネルギーでは、多くの社員およびその家族が、ボランティアとして森林保全活動、里山保全活動、花壇整備などの環境貢献活動に参加しています。
   こうした環境貢献活動に自主的に参加し、リーダーとして活躍する人材を育成するために、山梨県清里高原にて「ENEOS環境ボランティアリーダー研修」を実施しました。9月11日(土)～12日(日)に開催した研修には計16名が参加し、環境教育専門講師の指導で、室内で森林保全の意義を学んだ後、森林内で自然観察・間伐体験・間伐材を無駄にせずに遊歩道の柵作りに活用する実習を行いました。
   本研修は今回で通算18回目の開催となり、これまでに延べ286名が参加しています。

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2010年10月

三菱地所と東京都建設局は、東京駅丸の内口から日比谷通りまでの「行幸通り」において、丸の内ビルディングの再生水*を散水し、ヒートアイランド対策に協働して取り組んでいます。通りの路肩に設けられた専用の放水口から散布した水は、一旦保水性の優れた道路の舗装内に貯えられます。気温の上昇に伴いこの水が気化して周囲の熱を奪い、路面温度の上昇を最大で10度程度抑える効果が期待されます。
*再生水：丸ビル店舗の厨房排水や、雨水等を適切に処理し、再利用を可能にした水。丸ビル内ではトイレの洗浄水や外構部の植栽散水用に、再生水を利用しています。

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2010年8月

三菱重工は、ターボ冷凍機とその周辺装置である冷水ポンプ、冷却水ポンプ、冷却塔などを一括で制御する熱源総合制御システム「エネコンダクタ」を開発、販売します。冷凍機メーカーならではの運転制御ノウハウを搭載し、熱源設備の制御をパッケージ化したもので、設備全体の最適制御により冷凍機の性能を最大限引き出して、熱源設備の消費電力を大幅に削減するなど、ビル空調の大幅な省エネ化とCO2排出量削減に貢献するのが特徴です。

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2010年6月

東洋製作所は冷熱技術を基にした数多くの実験・研究を活かし、業界に先駆け人工造雪設備を実用化してきました。人工造雪設備は、雪害対策試験装置・環境試験装置のほか、スキー場やイベント会場などに幅広く使用されています。
　この人工造雪設備は、国内では秋田県「男鹿水族館GAO」ホッキョクグマ豪太君の運動場へ設置され好評を博しています。また、海外では香港の人気レジャースポット「オーシャンパーク」パンダ舎に、リニューアルに合わせて設置されました。東洋製作所の人工造雪設備は、動物たちの運動場を本来の生息環境に近づけ、絶滅危惧種に指定されている動物のストレス解消と夏バテ防止に役立っています。イキイキと動きまわる動物たちの姿をぜひご覧下さい。

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2010年4月

環境保護の重要性がますます注目され、また景気低迷等の経営環境の変化によって企業のコスト削減ニーズが高まる中、三菱オートリース株式会社では、財団法人省エネルギーセンター監修のもと、「エコドライブ普及プログラム」を提供しています。
このプログラムではお客様に座学や実車教習を行い、「燃費の良いアクセルの踏み方」など、環境にやさしい運転方法を習得していただきます。プログラム修了後は「エコドライブマスター」として、お客様ご自身がエコドライブを社内に普及推進させていくものです。三菱オートリース株式会社は、今後も積極的にエコドライブの浸透をはかり、お客様のニーズに応えていきます。

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2010年2月

  三菱樹脂は、低い温度領域で効率良く水蒸気を吸着・放出することができ大幅な省エネルギー化に貢献する、独自のゼオライト系水蒸気吸着材「AQSOA（アクソア）」を開発しました。
  AQSOAを使用した吸着式冷凍機やデシカント空調機は、従来難しかった工場などの低温排熱や太陽光エネルギーの有効利用を実現し、CO2排出量を削減することが可能です。
  三菱樹脂は、今後もAQSOAの優れた機能性を生かした新たな用途開拓を進めることによって、省エネルギー化と快適な社会づくりに貢献していきます。

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2009年12月

  大気汚染は、今や多くの都会で深刻な問題となっています。
  三菱マテリアルは、東京鋪装工業社と共同で、大気汚染による環境負荷低減に貢献する新工法を開発しました。
  光触媒舗装による現場吹付け工法により、耐久性、付着性が高く、自動車走行による摩耗に耐え、空気浄化性能の持続性に優れた工法を実現しました。
  この技術は歩道、車道それぞれに適した光触媒技術を活用することが可能となります。今後も道路舗装による環境負荷の軽減に貢献していきます。

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2009年10月

三菱ふそうトラック･バス株式会社は、シリーズ式の新ハイブリッドシステムを搭載した大型ノンステップ路線バス「エアロスターエコハイブリッド」で、経済産業省資源エネルギー庁、財団法人省エネルギーセンター主催の第19回省エネ大賞(省エネルギー機器・システム表彰)にて、「省エネルギーセンター会長賞」を受賞しました。
同大賞は、優れた省エネルギー性のあるエネルギー利用機器・資材及びエネルギー利用システムの開発支援・普及促進を図り、資源・エネルギー有効利用を促進すると共に、CO2など温室効果ガスの排出量削減より、省エネルギー型社会を構築することを目的としています。

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2009年8月

株式会社三菱ケミカルホールディングスは、21世紀の今日、人々が直面している地球環境問題、エネルギー資源の枯渇、水・食糧危機、そして健康問題などを、当グループのさまざまな事業を通じて解決すべく、本年4月1日に株式会社地球快適化インスティテュートを設立いたしました。
当インスティテュートでは、社会の動向を解析することで、未来のパラダイムシフト、ニーズ、課題を予測し、これら予測に基づいて、世界中の先端的研究者をコーディネートし、自然・社会科学的な視点など、多角的なアプローチで研究を推進していきます。また、外部有識者からの意見も取り入れながら、長期的視野にたった、グループの研究および事業活動をサポートしてまいります。

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2009年6月

東京海上日動は、地球環境保護のため、｢ご契約のしおり（約款）｣を｢冊子｣ではなく｢ホームページ｣で閲覧いただく方法（Web約款）をお勧めしています。
紙の削減につながるこの活動にご賛同いただき、新規にWeb約款をご選択いただいた場合、東京海上日動より、ご契約1件につき、マングローブ２本の植林に相当する金額を植林を行うNGO等に寄付させていただき、東南アジア地域の国々等にマングローブを植林してまいります。

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2009年4月

三菱電機株式会社は、1.2MW（メガワット）の無鉛はんだ太陽電池モジュール6400枚を、レモンなどのかんきつ類を栽培・販売する米国カリフォルニア州のリモネイラ社の果樹園向けに納入しました。果樹園での総電力使用量の約3分の1に相当する発電量が期待でき、総設置面積は約22,260m²です。
導入に際してリモネイラ社は、製品自体の環境負荷が小さい三菱電機の無鉛はんだ太陽電池モジュールを高く評価し、納入につながりました。太陽電池の周囲には草木が植えられており、砂埃がモジュール表面に堆積して発電量が低下するのを抑制します。草木は羊に食べさせて、太陽光を遮らない高さに維持されます。

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2009年2月

日本郵船株式会社と新日本石油株式会社が共同開発した、太陽光エネルギーを動力源の一部とする自動車運搬船「アウリガ・リーダー」（6万213トン）が、2008年12月19日に竣工し神戸より出帆いたしました。
日本郵船と新日本石油は、航海中の過酷な環境でも、船舶推進動力へ安定した太陽光発電の電力の供給を実現するため、本船にて実証実験を行うことにしております。今後、約2年間、塩害・風圧・振動下での耐久性と、太陽光発電と船舶電力系統との連系を検証し、太陽光エネルギー船の実用化を目指します。
両社は、地球温暖化の抑制に向けて、今後も、自然エネルギーの研究開発、技術革新を進めて参ります。

＜本船「アウリガ･リーダー」概要＞
全長：199.99m 全幅：32.26m 型深：34.52m

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2008年12月

キリンビバレッジでは、廃棄PETボトルのリサイクルの促進のため、再生品の購入と用途拡大を推進し、PETボトル再生材使用の「営業用ユニフォーム（関連会社で購入）」「ロゴ入りネクタイ」「空容器回収ボックス」「名刺」などを積極的に購入・活用しています。2003年6月より飲料陳列用トレーを、PETボトル再生材を95％使用したものに変更しました。これまでは強度の問題から原料中に50％以下しか混ぜることができなかったPETボトル再生材が、成型技術の改良などにより実用化され、現在では全国の量販店の店頭で使用しています。

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2008年10月

vol.12三菱自動車工業株式会社　“地球を走る、地球と生きる”Drive@earth CO2排出量ゼロ　究極のエコカー新世代電気自動車『i MiEV』

三菱自動車は、『Drive@earth（ドライブ・アット・アース）』を企業コミュニケーションワードに掲げ、“地球を走る、地球と生きる”をテーマに、地球環境に配慮しながら、地球上のさまざまな地域のお客様に、走る歓びを提供することを目指してクルマづくりを進めています。
2009年には、クリーンな電気エネルギーだけを使って走り、走行中はCO₂を排出しない、究極のエコカー、新世代電気自動車『i MiEV』の発売を予定しています。

新世代電気自動車『i MiEV』

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2008年8月

vol.11三菱電機株式会社　マッチングギフト制度「三菱電機SOCIO-ROOTS（ソシオ-ルーツ）基金」で｢（財）オイスカのマレーシア｢子供の森｣プロジェクトを支援｣

三菱電機は、社員の寄金に対して会社が同額を拠出し善意を倍にするマッチングギフト制度「三菱電機SOCIO-ROOTS（ソシオルーツ）基金」を1992年から実施しています。
2007年10月に、社員から社内でもらった社長表彰金を（財）オイスカ（国際 NGO）が行う、マレーシア「子供の森」プロジェクトに寄付したいとの申し出があり、その善意を会社としてバックアップするため、本基金を適用しました。（総額840万円を寄付。）2008年4月には、山火事で生活を脅かされている子供達の為に、日本と現地拠点の社員が「子供の森」に赴き、植林活動を行いました。
三菱電機は今後も社員の善意を大切に、地道で地域に根ざした活動を展開していきます。

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2008年6月

キリングループは、ビールやウイスキー、清涼飲料をはじめとした商品づくりに欠かせない「水の恵み」に感謝し、全国の良質な水資源を次世代に引き継いでいきたいと考えています。グループの工場が立地する地域の水源を中心に、全国13ヶ所での育林活動「キリン水源の森づくり」を99年から継続するほか、屋久島や四万十川など日本の重要な水源の保全活動も行っています。活動には、グループ従業員自らがボランティアで参加し、地域の人たちとともに、全国で合計1,000haの森林保全に携わっています。
キリングループでは、これからを生きる全ての人の元気と感動につなげたいという思いを込めて、地球環境保全に取り組んでいます。

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2008年4月

三菱商事では2006年、アルゼンチンコリエンテス州の州立保護区・イベラ湿原でのエコツーリズムプロジェクトに対し、資金を助成しました。
130万ヘクタールもの湿原が広がるイベラ湿原は、貯水池であるとともに、1,400種類を超える植物、600種類以上の動物が生息する豊かな環境を誇ります。プロジェクトでは、州政府の協力のもと、助成先団体フナフの環境専門家による設計・開発により、湿原内3ヶ所にビジターセンターを設置。音と映像を用いて同地域の自然環境や文化、歴史を紹介します。

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2008年2月

新日本石油は1998年にベトナム南部沖・ランドン油田で商業生産を開始。当初は随伴ガスを海上で焼却処理していましたが、このガスを回収し海底のパイプラインで火力発電所に供給するシステムを構築しました。これにより既存の発電燃料を節減でき、年間約68万トンのCO₂削減が可能になりました。原油生産に伴う随伴ガスを回収・有効利用するプロジェクトとして2006年に世界で初めて、国連機関からCDM^※（クリーン開発メカニズム）の承認を受けました。
※CDM（Clean Development Mechanism）
先進国が途上国に技術・資金等の支援を行い、温室効果ガス排出量を削減する事業を実施した結果、削減できた排出量の一定量を先進国の温室効果ガス排出量の削減分の一部に充当することができる制度。

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2007年12月

「パジェロの森」は山梨県早川町、南アルプス山麓に広がる山林です。ダカール・ラリーへの参戦でも知られる人気SUV車「パジェロ」が2006年にフルモデルチェンジした際、荒廃が進む国内の森林の保護・育成を目的に「パジェロの森・ふるさとの山再生活動」がスタートしました。三菱自動車、財団法人オイスカ、山梨県の協力体制のもと、約3ヘクタールの山林に7年以上にわたって植林や下刈り、間伐などを行うものです。「パジェロの森」が自然保護教育や啓発活動の拠点となるようなイベントも計画されています。

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2007年10月

地球環境問題への関心が高まる中、2006年より日本郵船では特定非営利活動法人アースウォッチ・ジャパンとの協働で「日本郵船ネイチャーフェローシップ」を実施しています。これは世界各地の海洋環境調査・研究の現場に大学生と日本郵船グループ各社の社員を派遣し、1～2週間の調査活動に従事するというもの。参加者は各国からのボランティアとともに調査・研究をサポートしながら一流の科学者の指導が受けられ、同時に異文化交流も体験できます。これまでに9つのプログラムが実施され10人が参加しました。

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2007年8月

三菱商事は世界各国におけるサンゴ礁の保全を目指し、2005年度よりサンゴ礁保全プロジェクトをスタートしました。このプロジェクトは、沖縄・米国ミッドウェイ環礁・セーシェル共和国の3拠点で研究を展開。また大学や環境NGOなどと連携し、「産・学・民」が一体となって実施しています。科学者による研究に加え、社内外から募集したボランティアが環境保全やサンゴ礁について学びながら、研究活動をサポートしています。

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2007年6月

ブループラネット賞は、地球環境問題の解決に向けて、科学技術の面で著しい貢献をした個人または組織に対して、その業績を称えて贈られる世界最大規模の地球環境国際賞です。
受賞される方々に感謝を捧げると共に、多くの人々がそれぞれの立場で環境問題の解決に参加されることを願って、平成4年に創設されました。賞の名称には、“青い地球が未来にわたって人類の共有財産として存在し続けるように”との願いが込められています。

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2007年4月

三菱製紙は、持続可能な森林経営を実践・支援するため、2001年に日本の製紙メーカーとして初めてFSCのCoC認証（加工・流通過程の管理認証）を取得し、森林認証紙の製造を始めました。2002年にはチリの自社植林地で森林管理の認証を取得し、森から製品まで一貫した取り組みとしました。森林認証材を使用した紙が普及すれば、適切に管理された森林からの木材への需要が増え、森をまもることにつながります。
※FSC（森林管理協議会、本部：ドイツ）は、林業関係者・社会団体・環境NGO等が中心になり1993年に適切な森林管理を推進するために設立された非営利団体です。

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2007年2月

三菱商事は、1990年から社会貢献活動の一環として熱帯林再生実験プロジェクトに取組んでいます。宮脇横浜国大名誉教授の理論に基づき（その土地本来の樹種の苗木を密植・混植方式で植樹）、300～500年が必要と言われる熱帯林再生を40～50年で目指すものです。プロジェクト開始から10数年が経過し、高いものでは20ｍ以上を超す樹木に生長し、自然の生態系を着実に回復しつつあります。

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2006年12月

東京海上日動は、地球温暖化の防止に役立ち、防波堤の役割も果たすマングローブの植林を行っています。1999～2004年3月末までの5年間で、東南アジア5カ国において3,444ヘクタールの植林を実施し、事業活動によって排出するCO₂を吸収し得る「カーボンニュートラル」企業となりました。現在は、フィジーを加えた6カ国で、第二期プロジェクトを進行中です。

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