三菱広報委員会

日本の近代化の歴史とともに

幕末から明治・大正・昭和、そして太平洋戦争の終戦と、激動の日本近代史とともにある三菱の歴史。海運業から始まり、そこから派生した事業や鉱山事業、さらに重化学工業から新産業へと進出。その三菱の事業の変遷をご紹介します。

  • 三菱の創業期と海運事業の発展
  • 海から陸へ、多角化路線の道を拓く
  • 新産業への進出と戦時体制から財閥解体
  • 敗戦からの復興、そして世界に向かって再出発

三菱社史

三菱の創業期と海運事業の発展

幕末期、岩崎彌太郎は土佐藩の役人として長崎に赴任し、樟脳や鰹節など土佐の特産品を売り、軍艦や武器を購入していました。その後、大阪に移ってからも貿易と海運に辣腕をふるいます。

1867(慶応3)年の大政奉還の後、明治政府から藩営事業禁止の方針が出されると、土佐藩は彌太郎の監督の下、1870(明治3)年に私商社九十九(つくも)商会を設立。借り受けた藩船3隻で海運業を中心に事業を開始します。これが三菱創業の原点となります。

1871(明治4)年の廃藩置県によって土佐藩は廃止され、彌太郎は仕官の道をあきらめ九十九商会の経営を引き受けます。1872(明治5)年に三川(みつかわ)商会となりますが、翌年には三菱商会と改称し、彌太郎が社主となって積極経営に転じます。

1874(明治7)年に本拠地を東京に移転。三菱蒸汽船会社と称し、その年の台湾出兵の際に政府の軍事輸送を引き受けます。1875(明治8)年の政府による海運助成策を機に社名を郵便汽船三菱会社とし、日本初の外国定期航路である上海航路を開設。米英の汽船会社との競争に勝ち、1877(明治10)年の西南の役での軍事輸送も一手に引き受け、社勢は隆盛を極めます。

しかし日本の汽船の約7割を占めるまでになった三菱の海運独占に対する批判・反感が高まり、1881(明治14)年に「明治十四年の政変」の影響もあり三菱抑制策が打ち出されます。1883(明治16)年、政府主導により設立された共同運輸が開業し、激烈な競争が展開されたのでした。

海から陸へ、多角化路線の道を拓く

この時期に海運に付帯する様々な事業へと進出し、三菱グループの基盤が築かれます。1879(明治12)年、東京海上保険会社の設立に参加。翌年、全国各地に営業網や倉庫を持つ三菱為換店(かわせてん)を設立。銀行業と倉庫業の始まりとなります。1881(明治14)年には高島炭坑を後藤象二郎から買い取り、長崎で石炭を販売。上海、香港などに独自の販路を開拓し、貿易業のルーツとなります。

1885(明治18)年、岩崎彌太郎の死去にともない弟の彌之助が第二代社長に就任。彌之助は郵便汽船三菱会社と共同運輸の合併による日本郵船の成立により海運業を手放し、翌年三菱社と改称。鉱業と造船業、銀行業を柱とし経営の多角化をはかります。石炭鉱業は、明治20年代から明治末期にかけて長崎の端島、筑豊炭田、唐津炭田と広がり、金属鉱山は吉岡銅山に加えていくつもの鉱山を買収。造船業は1887(明治20)年に政府から長崎造船所を買い取り、技術陣や設備を飛躍的に強化します。

1890(明治23)年、政府の要請により丸の内・神田の土地を買い取り、1894(明治27)年、三菱社を廃し三菱合資会社を開業し、久彌が第三代社長に就任。同年、丸の内に第一号館が竣工。1905(明治38)年には神戸港の将来性に着目し神戸造船所を開設。重工業部門の多角化の拠点となります。また1907(明治40)年に久彌の支援により、麒麟麦酒が設立され、彌之助の次男俊彌により旭硝子が創設されます。1908(明治41)年に各事業部に一定範囲の権限を委譲する、当時としては先進的な独立採算制を導入しています。

新産業への進出と戦時体制から財閥解体

1916(大正5)年に小彌太が第四代社長に就任します。1923(大正12)年には旧丸ビルが竣工。この時期、重化学工業が発展、新産業分野へと進出します。1918(大正7)年三菱A型乗用車、1921(大正10)年海軍十年式艦上戦闘機、1930(昭和5)年八九式軽戦車、1932(昭和7)年ふそうバスB46型など新分野に事業を展開。

電機分野では1921(大正10)年に三菱電機を設立し、発電機・変圧器など重電機から扇風機・アイロンなどの家庭用電気製品までを次々に製品化。化学事業は1934(昭和9)年に、三菱鉱業と旭硝子が折半で日本タール工業を設立。コークス・染料・化学肥料などを生産します。同年に三菱航空機と三菱造船が合併し三菱重工業となり総合的重工業会社として発展していきます。

1937(昭和12)年、三菱合資会社は株式会社三菱社に改組。三菱の重化学関連企業は戦時下の軍需に対応するために工場を増設します。三菱重工業の戦艦武蔵、零式艦上戦闘機は、当時の世界の技術水準を超えるものでした。1944(昭和19)年末からの空襲により、三菱各社の工場はほとんど被災。1945(昭和20)年8月9日長崎に投下された原子爆弾により三菱重工業長崎造船所幸町工場は一瞬にして灰燼に帰し、終戦を迎えます。

GHQ(連合国総司令部)は経済民主化政策として4大財閥の自発的解散を要求。小彌太は承服しませんでしたが、1945(昭和20)年発令の財閥解体指令によって翌年株式会社三菱本社は解散。創業以来70有余年の歴史の幕を閉じます。

敗戦からの復興、そして世界に向かって再出発

1952(昭和27)年に発効されたサンフランシスコ平和条約により日本の占領時代は終わりを告げます。財閥商号・商標使用禁止の政令は廃止され、他の商号に変えていた各社が次々と三菱の社名に戻ります。同年には社長懇談会を発足させ、1954(昭和29)年にその名称を「三菱金曜会」としています。またこの年、百数十の商社に分離されていた三菱商事が、合併を重ねて大合同を実現させています。

1955(昭和30)年に始まった神武景気から岩戸景気、オリンピック景気、そしていざなぎ景気と続く高度経済成長。三菱各社はその原動力となり、業績を上げて事業を拡大するとともに新しい分野に取り組む部門を分社・設立させました。1964(昭和39)年には地域別に3分割されていた三菱重工業が合併を実現。重化学工業、精密機械、生活関連物資、流通、金融に至るまで、三菱は「世界の三菱」にまで成長を遂げます。

また1890(明治23)年に政府から買い取った丸の内は明治期には一丁倫敦(ロンドン)と呼ばれる赤レンガ街となり、1955(昭和30)年以降の経済発展にともなうオフィス需要の高まりにより次々と建て替えられました。そして今日、最新の技術によって高層ビルになり、21世紀の新しい丸の内の姿を見せています。現在の三菱は、かつての本社のように各社を統率する組織ではありませんが、各分野で独立した企業経営を行ない、競争し合い協力し合いながら、原点と企業理念を共有する企業グループへと発展し続けています。

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